【必見】60代の平均貯蓄額は2000万円以上！老後資産の目安や貯金を増やす7つの方法を解説
「60代の平均貯蓄額や中央値はどのくらい？」
「老後生活を安心して送るために必要な貯蓄額は？」
「60歳からでも貯蓄を増やしたい」
60代になり老後生活について考える中で、現在の貯蓄は十分なのか不安に感じる方は多いのではないでしょうか。人生100年時代を安心して過ごすためには、家族構成やライフスタイルに見合った貯蓄が必要です。そこでこの記事では、以下の内容について解説します。
- 60代の平均貯蓄額
- 貯蓄がない60代の割合
- 60代で必要な貯蓄額の目安
- 60代から貯蓄額を増やす7つの方法
平均貯蓄額に届かない場合に備えて老後資産を確保するヒントを紹介していますので、ぜひ最後までお読みください。
【夫婦・単身】60代の平均貯蓄額
ここでは金融広報中央委員会の世論調査をもとに、60代の平均貯蓄額と中央値について夫婦世帯と単身世帯に分けて紹介します。
平均貯蓄額は、すべての合計を世帯数で割った結果であり、全体像を考慮した代表的な数値です。ただし外れ値を含めて算出されるため、貯蓄額の実態とずれが生じる可能性があります。
中央値は、データを大きさ順に並べた際にちょうど真ん中になる数値です。外れ値の影響を受けにくいため、平均値よりも実態に近い貯蓄額を割り出しやすくなります。
60代における平均貯蓄額と中央値の両方を確認し、全体像と実態を把握しましょう。
1. 夫婦世帯の貯蓄額
金融資産を保有している60代の2人以上世帯において、平均貯蓄額は2317万円、中央値は1270万円と報告されています。3000万円以上を貯蓄している世帯の割合が最も多い25.6%であり、次いで2000〜3000万円が11.1%です。
このことから、3世帯に1世帯の夫婦は2000万円以上の資産を保有しており、貯蓄への意識が高いと推測できます。
2. 単身世帯の貯蓄額
金融資産を保有している60代の単身世帯において、平均貯蓄額は1960万円、中央値は950万円です。3000万円以上を貯蓄している世帯の割合は23.6%と最も多いですが、次いで多いのは100万円未満であり二極化しています。
また平均貯蓄額と中央値は大きく離れており、老後資産の個人差は大きいと考えられます。単身世帯のうち半数以上の方は平均額を貯められておらず、将来的に生活が困窮する可能性が高いため注意しましょう。
60代から老後資産を貯める方法については、関連記事の「【保存版】60歳からお金を貯める方法7選！必要な生活資金やNG習慣も解説」にて詳しく解説しています。老後の資金繰りにおけるコツを紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。
参照：金融広報中央委員会｜令和4年 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］
金融広報中央委員会｜令和4年 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］
貯蓄がない60代の割合【4〜5人に1人】
貯蓄がない60代の割合は夫婦世帯で20.8%であり、およそ5世帯に1世帯と高い割合です。単身世帯では28.5%であり、4人に1人以上が貯蓄のない状態に陥っています。
また貯蓄が100万円未満の60代の割合は、夫婦世帯で8.0%、単身世帯で6.1%です。3000万円以上貯めている世帯が多い一方で、貯蓄が少ない世帯の割合も高く、大きな格差が生まれています。
貯蓄が少ない60代の方は、毎月の生活費を年金でまかなえるかを試算してみましょう。年金だけの収入では赤字が続いて破産するケースがあるため、できるだけ早い段階で確認し、貯蓄不足への対策が必要です。
老後破産を防ぐ方法については、関連記事の「【注意】老後破産しやすい60代の9つの共通点！今から始めるべき対策も紹介」にて詳しく解説しています。金銭的なゆとりを持って老後生活を送るヒントを紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。
【夫婦・単身】60代で必要な貯蓄額
60代の方は臨時の出費が発生するケースに備え、十分な貯蓄が必要です。そこでここでは、世帯ごとに必要な貯蓄額の目安や、老後生活の出費の内訳を解説します。ご自身の現在の貯蓄額と照らし合わせて、必要な老後資産を用意できているかを確認しましょう。
1. 夫婦世帯の貯蓄額の目安
夫婦世帯は、老後に備えて3000万円前後の貯蓄を用意しましょう。厚生労働省の発表によると、60代夫婦世帯の一般的な年金受給額は1ヶ月あたり約22.4万円です。
また総務省の家計調査では、65歳以上の夫婦無職世帯の生活費は約26.9万円で、年金受給額を上回っています。つまり月ごとに約4.4万円、年間では52.8万円の赤字になる計算です。
さらに、ゆとりのある老後生活を送るためには1ヶ月37.9万円が必要とされており、年間132万円の赤字が発生します。現在の平均寿命は男性81.05歳、女性が87.09歳です。
65歳で定年した場合、生活費は通常の暮らしで約1200万円、ゆとりのある老後生活を送るなら約2900万円がかかります。また生活費に加え、以下のような臨時出費に備えて夫婦で1300〜1700万円の用意が求められます。
- 医療費
- 介護費
- 葬儀費
そのほかに、自宅の修繕や孫の学費を負担する場合は、さらに多めに見積もっておくことが必要です。
2. 単身世帯の貯蓄額の目安
単身世帯は、老後に備えて2000〜3000万円を貯蓄する必要があります。1人あたりの年金受給額は、正社員として働いていた場合は月に約15.8万円、自営業や非正規雇用の方は約6.6万円です。
65歳以上の単身無職世帯における生活費は、1ヶ月あたり約14.3万円です。正社員だった場合は生活費を年金でまかなえますが、非正規雇用や自営業の方は赤字が発生します。生活費の赤字は年間92.4万円にのぼり、平均寿命を考慮すると1500〜2000万円の貯蓄が必要です。
生活費に加えて医療費などがかかるうえ、単身者は介護サービスを長期間利用する傾向があるため、必要な貯蓄額は多めに見積もっておくと良いでしょう。
老後にかかる出費の詳細な内訳については、関連記事の「【世帯別】老後に必要とされる3000万円の内訳を解説！資産を増やす7つの方法も紹介」にて詳しく解説しています。医療費や介護費の自己負担を抑える制度についても紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。
参照：厚生労働省｜令和5年度の年金額改定について
総務省｜家計調査年報2022年
生命保険文化センター｜2022年度 生活保障に関する調査
厚生労働省｜令和4年簡易生命表の概要
60代から平均貯蓄額以上に資産を増やす7つの方法
60代の平均貯蓄額は2000万前後ですが、ほとんどの世帯では老後生活に必要な資金を貯められていません。そこでここでは、60代からでも平均貯蓄額以上に資産を増やす方法を7つ紹介します。
- 働いて収入を得る
- 年金の受給額を増やす
- 生活費を節約する
- 保険を見直す
- 資産を運用する
- 車や持ち家を売却する
- 健康を維持する
ご自身の貯蓄額やライフスタイルなどと照らし合わせ、できそうな方法から実践してみましょう。
1. 働いて収入を得る
定年後も仕事を続けることで安定収入を得られ、貯蓄を増やせます。定年後の主な働き方は、以下の3つです。
- 再雇用
- 再就職
- 個人事業主
再雇用では一般的に65歳まで同じ会社で働き続けられますが、現役時代と比べて給料は下がる傾向があります。再就職の場合は転職活動が必要ですが、長く働ける仕事を選べば収入を得られる期間の延長が可能です。
個人事業主の場合は法人を設立したり、自身で仕事を請け負う業務委託といった働き方ができたりします。年齢に関係なく仕事ができるので、将来的な働き方を考慮して決めましょう。
また60代の方は現役時代と同じペースで働くことが体力的に難しく、無理をすると体調を崩して医療費がかさむため注意が必要です。定年後に働く際は、体調を優先させて続けられる仕事を選びましょう。
60代の方におすすめの仕事については、関連記事の「60歳から稼げる仕事15選！未経験可や資格保有で正社員になれる仕事を紹介」にて詳しく解説しています。定年後の働き方や求職活動に悩んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。
2. 年金の受給額を増やす
将来的な年金の受給額を増やすことによって、貯蓄の大幅な減少を抑えられます。年金の受給額を増やす方法は、以下の2つです。
- 厚生年金の長期加入
- 年金の繰り下げ受給
再雇用や再就職をして会社で働き続ける場合、厚生年金は原則70歳まで加入できます。将来的に支給される老齢厚生年金は、納付期間と給料に応じて算出されるため、70歳まで加入すれば受給額の増額が可能です。
例えば1ヶ月の給料が20万円の場合、65歳から70歳まで引き続き厚生年金を納付すれば、受給額は年間で6.5万円ほど増額できます。
また年金の受給開始を70歳へ繰り下げると、将来的に受け取るお金を42%増額させることが可能です。老齢基礎年金と老齢厚生年金はどちらか一方のみでも繰り下げ受給が可能のため、貯蓄額に余裕がある方は申請を検討してみてください。
年金が減るリスクについては、関連記事の「【注意】65歳以上の年金が減る原因5選！注意点や満額受け取りながら働く方法も紹介」にて詳しく解説しています。受給額のシミュレーションをしていますので、ぜひ参考にしてみてください。
参照：日本年金機構｜働きながら年金を受給する方へ
日本年金機構｜年金の繰下げ受給
3. 生活費を節約する
生活費を節約するように意識すれば、貯蓄が減少するスピードを抑えられます。現在の家計収支を見直し、削減できる出費がないかをチェックしましょう。例えば以下のような固定費を見直すと、生活費を大幅に節約できる可能性があります。
- 光熱費
- 通信費
- 家賃
電気やガスのプランや契約会社を切り替えると、月々の光熱費を抑えられる場合があるため、一度見直してみるのがおすすめです。
また使用頻度の低い固定電話は解約し、携帯電話は格安SIMに乗り換えれば大幅な節約が期待できます。使っていないサービスやクレジットカードの年会費を払っている場合は、速やかに解約しましょう。
4. 保険を見直す
加入中の保険プランを見直して必要のない保障をはずし、出費を抑えましょう。保険を見直す際は、以下のような公的制度の保障内容を把握し、範囲外をカバーできるプランになっているか確認すると安心です。
- 高齢者医療制度
- 介護保険制度
- 公的年金制度
子どもが独立している方であれば、高額な死亡保障は不要な場合が多いため、生命保険を中心に見直すと良いでしょう。保険の内容は日々刷新されているため、契約プランはライフステージの変化に合わせて定期的に見直すのがおすすめです。
5. 資産を運用する
貯蓄に余裕がある方は、老後資金を増やせるよう資産運用を検討してみてください。資産運用は貯金に比べて高い利回りが期待でき、貯蓄額を大きく増やせる可能性があります。60代から始められる資産運用は、以下のとおりです。
- NISA
- 投資信託
- 株式投資
- 不動産投資
- 債権投資
ただし元本が保証されていない投資が多いため、リスクを十分に理解したうえで始めましょう。
60代以上でも始められる資産運用については、関連記事の「【24年最新】70歳からの資産運用5つのポイント！おすすめの運用方法や新NISAも解説」にて詳しく解説しています。投資の効果を高めるコツを紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。
6. 車や持ち家を売却する
医療費などのまとまったお金が必要な場合は、車や持ち家を売却して資産を現金化する方法を検討しましょう。車を保有する方は自動車税や車検代などが必要で、普通自動車の場合は年間30〜40万円の維持費がかかります。
毎日乗らないのであれば車を売却し、必要な時にレンタカーやタクシーを利用する方が割安です。
持ち家を売却する場合は、リースバックを利用すれば同じ家に住み続けられます。リースバックとは、自宅を売却して現金化した後、家賃を払ってそのまま住み続ける方法です。
一度にまとまった資金を得られるうえ、固定資産税や修繕費などの自宅の維持にかかる費用を抑えられます。ただし家を手放すため相続できないことと、売却価格が安くなる傾向があることには注意しましょう。
7. 健康を維持する
体調管理に努めて健康寿命を延ばすと、医療費や介護費を抑えられます。また健康を維持すれば60代以降でも働き続けやすく、長い期間収入を得られるため貯蓄の増額が可能です。健康を維持するためには、以下のようなポイントを意識して生活しましょう。
- 適度な運動
- バランスの良い食事
- 適度な飲酒・禁煙
- 良質な睡眠
- 定期的な健康診断
60代以降も健康を維持する方法については、関連記事の「【今日からできる】健康寿命を延ばす方法10選【もしもの時の備えも紹介】」にて詳しく解説しています。すぐに実践できる健康法を紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。
平均貯蓄額に届かない60代の方は仕事を続けるのがおすすめ
60代の平均貯蓄額は、夫婦世帯と単身世帯ともに2000万円前後と報告されています。安心した老後生活を送るには3000万円前後の資金が必要ですが、平均貯蓄額以上を貯められている世帯は少ないのが現状です。
定年後から貯蓄を増やすためには、セカンドキャリアで働く方法をおすすめします。安定収入を得られて貯蓄がしやすいうえ、年金の受給を繰り下げやすいため将来的に受け取れるお金の増額が可能です。
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